九州の温泉ニュース・スクラップ帳:温泉一般

カテゴリ：温泉一般

• 九州の旅、列車で優雅に　「七つ星」１３年秋発車
  [ 2012-05-17 00:22 ]
• 焦点／眠れる地熱、開発始動／国立公園内の規制緩和
  [ 2012-05-15 00:00 ]
• 日本温泉協会が地熱発電問題で声明文「無秩序な開発反対」
  [ 2012-05-11 11:03 ]
• アクアス、プールの水質検査サービスを開始
  [ 2012-05-11 11:03 ]
• 「平成24年度温泉排水処理技術開発普及等調査」に係る実証試験対象技術の公募開始
  [ 2012-05-08 00:00 ]
• 入浴死:実態調査へ…交通事故を超える死者数　厚労省
  [ 2012-04-28 02:30 ]
• 「温泉医科学研究所」を開設
  [ 2012-04-26 07:47 ]
• 「温泉医科学研究所」を開設、入浴によるアンチエイジング効果を実証へ
  [ 2012-04-20 19:02 ]
• 環境省、温泉エネ活用事業者を募集
  [ 2012-04-20 11:30 ]
• 環境省、温泉発電設備や温泉施設への省エネ設備の導入に補助金、公募を開始
  [ 2012-04-17 00:00 ]

九州の旅、列車で優雅に 「七つ星」１３年秋発車

http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/302582

　ＪＲ九州が計画している九州一周の旅を楽しむ豪華寝台列車が２０１３年秋に運行を開始し、列車名は九州７県の魅力を世界に発信するとの思いを込めて「七つ星」に決まったことが１６日、分かった。３泊４日で九州各地の温泉や自然が楽しめる旅で、料金は１人３８万円から５０万円。国内やアジアの富裕層をターゲットにする。

　計画では、列車は７両編成でうち５両が寝台列車になる。最後部の７両目が２部屋しかない１人５０万円の「デラックススイート」で、ほかの寝台列車は１両３部屋。部屋数は計１４室で、定員は３０人程度になる見通し。展望やイベントを楽しむサロンと食堂車も各１両設ける。

　運行ルートは博多駅を出発した後、由布院（大分県由布市）で下車して散策や温泉を楽しみ、夜は列車内で１泊する。大分から宮崎に南下する際、太平洋から昇る朝日を眺めることができるという。

　２泊目は霧島温泉（鹿児島県霧島市）に宿泊する。デラックススイートの客は１泊約１５万～２０万円の「プライベートリゾート天空の森」、その他は高級旅館「忘れの里　雅叙苑」に泊まる。翌日に鹿児島観光を楽しんだ後、北上して車内１泊で博多駅に戻る。１６日、福岡市で講演したＪＲ九州の唐池恒二社長は「九州は観光列車王国で、その集大成をつくる」と意気込みを語った。

【写真】九州一周豪華寝台列車「七つ星」の５０万円の客室「デラックススイート」（イメージ図）

＝2012/05/17付 西日本新聞朝刊＝

焦点／眠れる地熱、開発始動／国立公園内の規制緩和

http://www.kahoku.co.jp/spe/spe_sys1071/20120515_01.htm

　国内の全原発が停止する中、東北で恵まれた資源を生かした再生可能エネルギー開発の動きが活発化してきた。福島第１原発事故を受けて「脱原子力依存」を掲げる福島県の磐梯朝日国立公園では、国内最大級の地熱発電計画が動きだした。環境省が国立公園内の開発基準を緩和し、大きな潜在力があるとされる公園内に熱い視線が注がれている。周辺の温泉事業者が「進め方が拙速だ」と反発するなど課題も多い。（若林雅人）

◎福島・磐梯地域、有望／温泉業界は悪影響懸念

　地熱発電は太陽光や風力発電に比べ、昼夜を問わず安定的に発電できる利点がある。経済産業省資源エネルギー庁によると、日本は米国、インドネシアに次ぐ世界３位の地熱資源量があり、採掘可能な資源量は１０２７万キロワットに上る。大半は国立・国定公園などの自然公園内にある。
　国立・国定公園内での新規の地熱開発は原則禁止とされ、既存の地熱発電所は国内１８カ所、出力合計約５３万キロワットにとどまり、国内総発電量の１％足らず。発電所の新設も１９９９年の東京・八丈島以来、途絶えている。

＜東北で７４万キロワット＞
　原発事故後、政府が再生可能エネルギーの導入促進にかじを切り、環境省はことし３月、国立・国定公園内での地熱開発規制を緩和した。新たな開発を探る動きが全国に広がった。
　地熱開発事業者でつくる日本地熱開発企業協議会（東京）は東北地方で開発可能な発電量を計７４万キロワットと推定。約８割の５７万キロワットが国立・国定などの自然公園内にある。最大は磐梯地域で約４割の２７万キロワットを占める。
　資源エネルギー庁資源・燃料部も「２０～３０年前から地熱の潜在可能性が指摘されてきた有望な地域。期待は大きい」と語る。

＜国姿勢に困惑＞
　開発計画促進を目指す事業者や国の姿勢に、地元は困惑している。
　「開発による温泉の枯渇や成分変化はないのか」「原発も事業者の話をうのみにしてこうなった。調査はまだ先の話だ」
　経産省と環境省、福島県は４月１１日、自治体や温泉業者、自然保護団体などを対象に磐梯地域の開発計画の説明会を福島市で開いた。事業者の日本地熱開発企業協議会が、地元同意を前提に６月から現地調査を始めるスケジュール表を示すと、温泉業者から懸念と反発の声が相次いだ。
　県温泉協会の佐藤好億会長は「既存の地熱開発地域では泉温の低下や水量の減衰があったと聞くが、そうした問題を話のテーブルに載せようとしない」と指摘。「『安全だ』と言い続けるのは原発事故前の国や東京電力と同じ。地域の不安解消が最優先ではないのか」と不信感を募らせる。
　県は１６日、地熱開発に対する温泉業者の意見を聞く場を設ける。県エネルギー課は「開発を進めるには地元の理解が不可欠。開発の可否はそれがクリアできるかどうかだ」と話している。

◎再生エネ導入、太陽光が先行

　東北では、大規模な太陽光発電所（メガソーラー）の建設や誘致の動きも加速している。東北電力は昨年１２月、八戸太陽光発電所（八戸市、出力１５００キロワット）の運転を始め、宮城県七ケ浜町と南相馬市でも整備する。
　大手メーカーや商社を核に石巻市牡鹿半島、東松島市、宮城県大衡村などで検討され、津波被災地の復興策の計画も多い。
　風力発電建設も相次ぎ、飲食店チェーンのワタミは１日にかほ市に完成した風車（出力２０００キロワット）を皮切りに秋田県内に１３基を整備する。

2012年05月15日火曜日

日本温泉協会が地熱発電問題で声明文「無秩序な開発反対」

http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2012&d=0511&f=business_0511_081.shtml

　　「脱原発依存」の流れが強まる中、再生可能エネルギーの1つ、地熱発電に注目が集まっている。環境省も推進へ向け舵を切った。事態を重視した日本温泉協会（廣川允彦会長）は4月27日、「自然保護、温泉資源保護、温泉文化保護の見地から、無秩序な地熱発電開発に反対する」という声明文を出した。「再生可能エネルギーの必要性を否定するものではないが、地熱発電の実態を多くの人に知ってもらいたい」と切実に訴えている。

　　同省は3月29日、温泉資源の保護を図りつつ、地熱発電の促進に向けた「温泉資源保護に関するガイドライン」（地熱発電関係）をまとめ、都道府県に通知。また、同27日には「国立・国定公園内における地熱開発の取り扱いについて」として、国立公園内での開発規制区域でも自然環境への影響を最小限にとどめるなどの条件付きで、掘削を認める新基準を提示している。

　　地熱発電については、▽二酸化炭素（ＣＯ2）の排出量が少なくクリーン▽地球内部に蓄えられた豊富な熱エネルギーは半永久的ともいえる供給が可能▽太陽光や風力に比べ天候に左右されず、安定した持続可能なエネルギー──という点が長所として挙げられているが、温泉協会は「いいことづくめの情報だけが流布されている」と指摘する。

　　声明文は、（1）蒸気や熱水を汲み上げる生産井は経年変化により減衰し、数年おきに新たな補充井の掘削が必要（2）熱エネルギーが膨大だとしても、発電システム自体は持続可能な再生エネルギーとは言い難い（3）発電出力維持のため、絶えず新たな掘削が繰り返され、周辺の地形の改変や環境破壊、温泉源への影響が危惧される──と反論。

　　大量の熱水や蒸気（いずれも温泉）を汲み上げるため、「周辺の温泉減ではその影響と思われる湧出量の減少、水位・泉温の低下、成分変化、枯渇現象などの事例が報告されている」と実例を挙げる。

　　さらに、発電後の蒸気や熱水は高濃度の硫化水素やヒ素などを含む、いわゆる産業廃棄物である点を挙げ、「河川などに排水することができないため、還元井から地下に廃棄することになる。しかも、廃棄する際のスケール対策として硫酸などを添加するため、土壌汚染や地下水汚染などが危惧され、安全性は立証されていない」という。

　　声明文はまた、「日本は『温泉』として地熱資源を最大限利用している世界有数の地熱利用国」と主張。温泉は観光立国の重要な柱の1つで、温泉が地域の活性や雇用確保に貢献していることも強調し、「開発にあたっては拙速を避け、慎重な判断を」と呼びかけている。

　　一方、ＣＯ2削減を目的とする地産地消の温泉発電（バイナリー発電）やヒートポンプによる温泉熱利用など「既存の温泉の余熱は有効に活用すべきだ」との見解を示した。

　　5つの提案
日本温泉協会は声明文の中に、無秩序な状況を回避するための次の5項目を提案している。

　　地元（行政や温泉事業者）の合意▽客観性が担保された相互の情報公開と第三者機関の創設▽過剰採取防止の規制▽断続的かつ広範囲にわたる環境モニタリングの徹底▽被害を受けた温泉と温泉地の回復作業の明文化（情報提供：観光経済新聞社）

アクアス、プールの水質検査サービスを開始

http://www.kankoukeizai-shinbun.co.jp/backnumber/12/05_12/shouhin_setsubi.html

　水処理大手のアクアス（東京都目黒区）は8日、温泉水や浴槽水、プールの水質検査サービス「A—Quick（エークイック）」の運用を開始したと発表した。このサービスは、温泉水などの水質検査を、専用のサーバを用いウェブで報告するもの。ペーパーレスの対応が可能になるという。

　エークイックに登録すれば、施設名、系統名称などの情報がバーコードで印字されたラベルと採水びんを専用の通い箱で届ける。施設側は採水後、クール便でアクアス分析センターに返送。水質検査完了時点でアクアスから施設側に「お知らせメール」を発信し、この時点でウェブから水質検査結果を確認できるようになる。「試験結果報告書の発行までの時間が2日間短縮できる」と同社。

　迅速検査（遺伝子検査LAMP法）であれば、分析センターへの検体到着日に試験結果報告書の出力が可能。検査結果データのグラフ化や、複数ある系統のデータを自由に組み合わせた出力も可能で、過去データの管理、検証、再出力に対応する。

　問い合わせ先は、アクアス温浴事業部（TEL03・3783・7489）。

「平成24年度温泉排水処理技術開発普及等調査」に係る実証試験対象技術の公募開始

http://www.eic.or.jp/news/?act=view&word=&category=&serial=27223

　環境省は、「平成24年度温泉排水処理技術開発普及等調査」に係る実証試験対象技術を平成24年6月8日まで募集する。
　平成13年に水質汚濁防止法により有害物質として排水基準が設定されているほう素、ふっ素及び硝酸性窒素等については、温泉旅館に対しては経過措置として、ほう素及びふっ素の暫定排水基準が設定されているが、現在の暫定排水基準の適用期限が平成25年6月末までとなっており、温泉排水を対象とした排水処理技術の開発普及等が必要となってる。
　そこで、今回の事業により温泉排水を対象とした効果的な排水処理手法を確立するため、実用化段階にある新しい排水処理技術の実証試験を実施し、温泉旅館における導入可能性の検証を行う。
　希望者は、プレスリリース添付の公募要領に基づき、下記まで応募する必要ある。

○応募先
　〒100-8975　東京都千代田区霞が関1-2-2
　環境省水･大気環境局水環境課　上西
　TEL：03-3581-3351（内線6629）
　FAX：03-3593-1438

【環境省】

プレスリリース | http://www.env.go.jp/press/press.php?serial=15197

入浴死:実態調査へ…交通事故を超える死者数 厚労省

http://mainichi.jp/select/news/20120428k0000m040108000c.html
http://mainichi.jp/select/news/20120428k0000m040108000c2.html

　高齢者に多いとされる入浴中の死亡事故について、厚生労働省は初の全国的な実態調査を実施することを決めた。厚労省がん対策・健康増進課は「関係学会の要望などを踏まえ、年度内にも着手したい」としている。入浴中に死亡する人は、東京都など一部地域の調査や死亡統計からの推計で年間約１万４０００人と、交通事故の死者数（昨年４６１２人）を大幅に上回ると見られるが、実態は分かっていない。

　東京都監察医務院などによる都内の調査や救急搬送患者の調査など、範囲を限定した研究はあるが、全国の事故を網羅した調査はなかった。入浴は日本特有の習慣のため、世界的なデータもない。

　入浴時の事故で多いのは、浴槽内で溺れるほか不整脈や心筋梗塞（こうそく）、くも膜下出血などを発症するケース。救急搬送される人の大半は高齢者で冬場に増加。脱衣所から寒い浴室に移動した際、急激な温度変化で心臓に負担がかかる「サーマル・ショック」が原因と考えられるケースが多いという。

　浴室内の温度管理や風呂のつかり方、水分補給などである程度は予防できるが、正確な実態と死因が不明なままでは科学的なアドバイスや対策作りが難しい。日本温泉気候物理医学会と日本救急医学会、日本法医学会は２７日、小宮山洋子厚労相に死者数の把握や死因を解明する調査の確実な実施と、予防のための研究支援を求めた。小宮山厚労相は「しっかり取り組みたい」と答えた。

　入浴時の事故に詳しい猪熊茂子・日本温泉気候物理医学会理事長は「効果的な防止策には全国レベルの調査が欠かせない。高齢者の安全な入浴法を確立し、啓発するためにも実態調査は重要だ」と話す。【永山悦子】

「温泉医科学研究所」を開設

http://sankei.jp.msn.com/life/news/120426/trd12042607490005-n1.htm

　温泉療法や気候療法など、自然環境を利用した自然療法などの研究を行っている日本健康開発財団（東京都中央区）は、温泉や入浴に特化した研究拠点「温泉医科学研究所」（同）を開設した。日本人にとってなじみの深い温泉や入浴の効果について、科学的に検証していくという。

　開設は今月１日。温泉療法の専門医でもある早坂信哉・大東文化大准教授（医学博士）が所長を務め、大学や自治体、企業などと連携して研究を行う。

　研究対象は、「温泉」と温泉・家庭の内風呂・銭湯での「入浴」。主任研究員の後藤康彰さんは「日本には世界最大規模の温泉資源、長い歴史を持つ温泉文化がある。日常的に４０度程度の湯につかるのも日本人ならではの生活習慣。これらの効果について医科学的な根拠を構築していく」と話す。

　具体的には、温泉地に滞在することによるストレスの緩和▽湯船につかることによる眠りの質改善▽温泉や入浴の長寿への影響－などについて、医学的、疫学的に研究を行う。研究成果を応用し、温泉・入浴などを活用した健康づくりの提案なども行っていく見通しだ。

「温泉医科学研究所」を開設、入浴によるアンチエイジング効果を実証へ

http://news.mynavi.jp/news/2012/04/20/133/index.html

一般財団法人日本健康開発財団は、日本特有の文化として関心の高まりつつある「温泉・入浴」にテーマを特化した研究の拠点として、温泉医科学研究所を開設した。

同財団は、1974年の設立以来、温泉療法、気候療法、食事療法、物理療法などの自然環境を利用した自然療法等に関する研究を推進してきた。同研究所では、「温泉・入浴に関する研究」に重点的に取り組みその結果を広く発表していくという。さらに多様な研究機関、企業、自治体等と協力し、将来的には「温泉」に携わる研究者をつなぐ役割を担うことを目指している。

日本は、世界最大規模の温泉資源や歴史的にも長い温泉文化を持つ。かつ、日常的に湯につかるという世界的にみても特徴的な生活習慣がありながら、温泉・入浴に関する医科学的エビデンスの構築は必ずしも十分ではないのが現状。同財団では「温泉・入浴」に関する医科学的研究成果を国内外への発信することが、日本人の健康作りに寄与し、海外からの日本文化への関心を高め、日本の温泉地を主とした地域の活性化に貢献するものとしている。

【画像】「温泉・入浴」にテーマを特化した研究の拠点

環境省、温泉エネ活用事業者を募集

http://www.nikkan.co.jp/dennavi/news/nkx0820120420qtkd.html

　環境省は温泉熱を利用した発電設備などの導入を後押しする「温泉エネルギー活用加速化事業」に取り組む事業者を募集する。温泉の熱を使った発電設備、温泉に付随する可燃性天然ガスを熱源とするボイラ設備とコジェネレーション設備の導入に対しては事業費の２分の１を、温泉水を熱源とするヒートポンプ設備の導入には同３分の１を補助する。
　募集期間は６月１２日まで。問い合わせは同省地球環境局地球温暖化対策課（０３・５５２１・８３３９）へ。

環境省、温泉発電設備や温泉施設への省エネ設備の導入に補助金、公募を開始

http://www.kankyo-business.jp/news2012/20120417_b.html

環境省は、温泉熱や温泉付随ガスの利用を行う民間事業者の取り組みに補助金を交付する事業において、平成24年度の公募を開始する。公募期間は4月13日から6月12日（17時必着）まで。

本事業は、地域特性に応じた温泉エネルギーの自立的普及を目的に、「平成24年度温泉エネルギー活用加速化事業」として実施するもの。一般公募を行い、応募者より提出された実施計画書等を基に審査を行い、優れた提案について予算の範囲内で補助事業者を選定する。また、全国の先進的なモデルとなる事業であることも審査項目とする。

対象となる事業は、1.温泉の熱を用いた発電設備を整備する「温泉発電設備補助事業」、2.「温泉施設における温暖化対策事業」。2は、(1)温泉水を熱源とするヒートポンプ設備を整備する事業、(2)温泉に付随する可燃性天然ガスを熱源とするボイラー等設備を整備する事業、(3)温泉に付随する可燃性天然ガスを熱源とするコージェネレーション設備を整備する事業、が対象となる。補助率は、ヒートポンプ設備を整備する事業が1/3で、その他の事業は1/2。補助対象者は民間事業者。