九州の温泉ニュース・スクラップ帳

お地蔵さまのスタンプラリー:別府で６月３日 ／大分

http://mainichi.jp/area/oita/news/20120526ddlk44040666000c.html

　６月３日１１〜１５時、別府市明礬温泉の地蔵１２カ所。抽選で宿泊券や温泉入浴券などが当たる。岡本屋売店と桃たろうのプリンが３００円（通常４５０円）になるチケット（先着５０人）も。同温泉協同組合０９７７・７５・８１３２。

国民文化祭:検討委員会、構想案を知事に報告 ／鹿児島

http://mainichi.jp/area/kagoshima/news/20120526ddlk46040720000c.html

　１５年に県内で開催される国民文化祭の基本構想検討委員会は２５日、構想案を伊藤祐一郎知事に報告した。

　構想案は名称を「第３０回国民文化祭・かごしま２０１５」▽テーマを「本物。鹿児島県〜文化維新は黒潮に乗って」▽愛称を「ひっとべ！　かごしま国文祭」▽会期を１５年１０月３１日〜１１月８日の９日間−−などとしている。近代化遺産、自然遺産や温泉文化など、鹿児島ならではのテーマを扱ったシンポジウムも計画している。

　同委員会会長の浜里忠宜・鹿児島純心女子短大名誉教授と、作業部会長の原口泉・志学館大教授が伊藤知事に構想案を手渡した。

　浜里会長はテーマについて「北から南まで多様な文化を持つ鹿児島らしいものにまとまった」と報告。伊藤知事は「コンパクトでメッセージ性がある。県民を挙げて楽しみたい」と期待していた。

　伊藤知事は構想案を今後国の実行委に報告し、承認を得て決定する。【黒澤敬太郎】

ソウル市観光協会 南会長らが別府など視察

http://www.oita-press.co.jp/localNews/2012_133799005082.html

　韓国ソウル市観光協会の南（ナム）相晩（サンマン）会長を団長とする視察団が２５日、来県した。大分空港のソウル線を利用して県内を周遊する新しい観光コースの調査が目的。２７日まで別府、由布両市や九重町などの観光施設を視察する。
　一行は旅行代理店や飲食、交通、観光施設などに携わる韓国観光業界の有力者ら１０人。南会長は韓国観光協会中央会長も務める。杵築市の城下町を散策した後、別府市役所を訪問。浜田博市長らが出迎えた。
　初めて別府を訪れたという南会長は「きれいで平和な風景。人の顔がゆったりしている。本場の温泉が与える豊かさからだと思う」と語り、「別府の温泉は非常に競争力のあるコンテンツ。地理的、社会的、歴史的に近いので相互協力で発展できれば。東日本大震災の影響はないので別府を訪れるようＰＲしたい」と述べた。
　浜田市長は「別府を訪れる観光客の７割は韓国からだ。立命館アジア太平洋大学などで韓国人留学生約７５０人が学んでいる。これを機にますます絆が強くなることを期待している」と話した。

【写真】別府市を表敬訪問した南相晩会長（中央）ら

竹田が結ぶ絆、大臣賞 ２市と姉妹都市交流

http://www.oita-press.co.jp/localNews/2012_133791030907.html

　先進的な国際姉妹都市交流を推進しているとして、竹田市が総務省と自治体国際化協会が主催する第６回姉妹自治体交流表彰（総務大臣賞）の受賞団体に選ばれた。旧直入町時代から続く、ドイツ・バートクロツィンゲン市との交流が、竹田市の音楽姉妹都市で、東日本大震災で大打撃を受けた仙台市への支援に結び付いたことなどが評価された。

　総務省によると、姉妹自治体交流の活性化、地域の国際化を目的に創設された表彰制度。毎年、自治体や民間団体など３団体を選定しており、今回は東日本大震災に関する対応部門が設けられた。竹田市と釜石市（岩手県）がこの部門で選ばれ、横須賀市（神奈川県）とともに受賞団体に決まった。
　竹田市とバートクロツィンゲン市との交流は１９８９年から。炭酸泉を通じた温泉地視察がきっかけだった。以来、両地域は互いに訪問団を派遣したり、竹田市がドイツワインの輸入を始めたり、ドイツ人の国際交流員を受け入れ続けるなど、友好の絆が強まっている。２００４年に姉妹都市関係を結んだ。
　震災後は、竹田市の国際交流員が母国に被災状況などを報告した。そのことが現地でのチャリティーコンサートや募金活動につながり、集まった約４００万円が竹田市を介して仙台市に届けられた。
　首藤勝次市長は「（受賞は）市民みんなの喜び。受賞を機に３地域（竹田市、仙台市、バートクロツィンゲン市）の交流が深まればうれしい」と話している。

【写真】地道な交流を続け、友好の絆が強まっている竹田市とドイツ・バートクロツィンゲン市＝４月１８日、竹田中学校

絵はがきから見た別府の移り変わり

http://www.oita-press.co.jp/localNews/2012_133790879356.html

　明治期から戦前までの絵はがきを収め、別府の移り変わりをまとめた「絵はがきの別府」（Ａ５判・３１６ページ）が出版される。何度も別府を訪れ、都市史などを研究している東京大学大学院工学系研究科学術支援専門職員の松田法子さん（３４）＝東京都＝が書き下ろした労作。大分市の古城俊秀さん（７１）のコレクションから、約６５０点の絵はがきが使われている。

　松田さんは大学院生だった２０００年に初めて来別。温泉町をテーマにした修士論文を書くため、しばらく集中して通ったという。博士論文でも別府と熱海を取り上げ、長年、別府を研究対象としてきた。専門は建築史・都市史。
　１０年に別府に来た際、４０年にわたって絵はがきを収集している古城さんを知人から紹介された。貴重なコレクションを見て「自分の研究と合わせれば、大きな作品になると直感した」と松田さん。紹介された翌日に執筆を決意し、２年半をかけて出版にこぎつけた。
　「渚と泉」「大別府」「別府とその世紀」の３章立て。古城さんのコレクションの中で別府に関係のある絵はがき約５千枚の中から厳選し、都市史の専門家としての考察を加えて１冊にまとめた。「絵はがきは一枚の紙切れだが、宛名や消印など、当時が分かる情報が詰まっている」と松田さん。未使用のものではなく、人の手を介した使用済みの絵はがきにこだわったという。
　古城さんは「自分がこつこつと集めたものが後世に残る形になり、松田さんには感謝している。地元の方にとっても宝になるのでは」と感慨深げに話した。
　１冊３５００円（税別）。５月末から、県内の書店などで販売が始まる。問い合わせは発行元の左右社（ＴＥＬ０３－３４８６－６５９０）へ。

【写真】著者の松田法子さん（左）と絵はがきの資料を提供した古城俊秀さん

美術館と地域連携学ぶ 経済同友会５月例会

http://www.oita-press.co.jp/localNews/2012_133790842834.html

　大分経済同友会の５月例会が２４日、大分市内であり、前橋市芸術文化推進室非常勤学芸員の住友文彦氏が美術館と地域の連携について講演した。
　住友氏は１０月から別府市を中心に開催される別府現代芸術フェスティバル２０１２「混浴温泉世界」でキュレーター（美術館などで企画・研究に取り組む専門職）を務める。
　近年の公立美術館の傾向を▽街づくり型▽教育普及の重要性が高い▽現代美術が中心―と説明。２０１５年春に開館する県立美術館について、「１００年後を見据えて『どんな美術館にしたいか』のビジョンを明確にした上で、行政と地域住民が十分に連携してつくってほしい」と話した。
　梅林秀伍代表幹事は「中心市街地の活性化はこれからの大分にとって重要なテーマ。同友会もさまざまな活動に取り組もう」とあいさつした。

【写真】美術館と地域振興について講演した住友文彦氏＝２４日、大分市

玄海原発:町、廃炉後の現実に不安「国は支援を」

http://mainichi.jp/select/news/20120525k0000m010183000c.html
http://mainichi.jp/select/news/20120525k0000m010183000c2.html

　佐賀県玄海町が九州電力玄海原発の廃炉を想定した財政試算は、これまで原発に依存してきた立地自治体の脱原発後の現実を突き付ける。原発マネーに漬からせることで国策を進めてきた国も、脱原発後に自治体が進むべき道を考えるときだ。

　財政試算について、岸本英雄町長は取材に「まったく原発に依存しないではやっていけないことが分かった。町民に犠牲になってもらうことが多くなる」と打ち明け、隣の唐津市との合併も「将来考えなければならないかもしれない」と可能性を否定しない。

　町にはこれまで２６５億円以上の電源三法交付金が注がれ、町民会館や温泉施設などのハコモノを造ってきた。これらの維持管理費がかさむ一方、年を経るごとに原発の資産価値が減るため町の固定資産税は毎年十数％ずつ減少。町は原発の増設を繰り返すことで財政を立て直してきた歴史がある。

　震災前、町長は老朽化が問題となっている１号機が廃炉になった後の増設や中間貯蔵施設設置の可能性にも言及していた。だが原発事故の恐ろしさを目の当たりにした今、政府は脱原発を掲げ、増設に伴う新たなカンフル剤（原発マネー）の望みはゼロと言っていい。

　原発が造られる場所は全国のへき地だ。玄海町でも人口は減り続け、原発以外の企業誘致は進まない。原発が突然奪われることの町民の不安は大きい。

　福島大の清水修二教授（地方財政論）は廃炉の場合でも「廃炉作業にともなう雇用は維持される」と述べた上で「国は早く脱原発に向けた計画を立て、立地自治体の財政が急激に落ち込むようなら法律を変えて電源三法交付金を充てられるようにすべきだ」と話す。【関谷俊介】

【写真】岸本英雄・玄海町長

解説:原発依存に望みゼロ／町民に不安「国は廃炉後支援を」／玄海町財政試算

http://mainichi.jp/area/news/20120525sog00m040003000c.html
http://mainichi.jp/area/news/20120525sog00m040003000c2.html

　佐賀県玄海町が九州電力玄海原発の廃炉を想定した財政試算は、これまで原発に依存してきた立地自治体の脱原発後の現実を突き付ける。原発マネーに漬からせることで国策を進めてきた国も、脱原発後に自治体が進むべき道を考えるときだ。

　財政試算について、岸本英雄町長は取材に「まったく原発に依存しないではやっていけないことが分かった。町民に犠牲になってもらうことが多くなる」と打ち明け、隣の唐津市との合併も「将来考えなければならないかもしれない」と可能性を否定しない。

　町にはこれまで２６５億円以上の電源三法交付金が注がれ、町民会館や温泉施設などのハコモノを造ってきた。これらの維持管理費がかさむ一方、年を経るごとに原発の資産価値が減るため町の固定資産税は毎年十数％ずつ減少。町は原発の増設を繰り返すことで財政を立て直してきた歴史がある。

　震災前、町長は老朽化が問題となっている１号機が廃炉になった後の増設や中間貯蔵施設設置の可能性にも言及していた。だが原発事故の恐ろしさを目の当たりにした今、政府は脱原発を掲げ、増設に伴う新たなカンフル剤（原発マネー）の望みはゼロと言っていい。

　原発が造られる場所は全国のへき地だ。玄海町でも人口は減り続け、原発以外の企業誘致は進まない。原発が突然奪われることの町民の不安は大きい。

　福島大の清水修二教授（地方財政論）は廃炉の場合でも「廃炉作業にともなう雇用は維持される」と述べた上で「国は早く脱原発に向けた計画を立て、立地自治体の財政が急激に落ち込むようなら法律を変えて電源三法交付金を充てられるようにすべきだ」と話す。【関谷俊介】

別府駅前ににぎわいを 「エンタメ通り」開催

http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/304127

　今年で別府－阪神航路開設１００周年となるのを記念して、別府市の別府駅前通商店街振興組合が、音楽や演劇、お笑いイベントを同商店街で繰り広げる「別府駅前エンタメ通り」をスタートさせる。第１弾として、プロの生演奏を楽しむ「ジャズストリート」を２６日、同市北浜の喫茶店「なかむら珈琲（コーヒー）店」で開く。フェリーさんふらわあ（大分市）の協力も受け、参加者に乗船券プレゼントなどの特典もある。

　別府市では戦後、現在の別府公園（同市野口原）一帯に米軍が駐留したこともあり、ジャズ演奏家が集まり、キャバレーやバーなどで生演奏が盛んだった。かつてのにぎわいの象徴とも言えるジャズを生かして、市街地活性化につなげようと企画した。

　演奏会は２６日午後０時半からと、午後２時１５分からの２回。週末のフェリー内で演奏しているテナーサックス奏者古谷光広さん、トロンボーン奏者大迫明さんら関西在住のプロ５人や、県内の３人の演奏家が出演する。

　入場料は軽食とドリンク付き２千円。各回１人に、別府－大阪間のさんふらわあファースト船室ペア往復券が当たる抽選会もある。

　商店街では同日から６月２日まで、看板やフェンスなどに、戦前・戦後の懐かしい別府の写真を展示する。同期間中、入場券や乗船券の半券で、温泉の無料入浴、飲食店や映画館の割引、組合加盟店舗での特別サービスなどの特典もある。第２弾以降でも、乗船券プレゼントや各種特典を実施するという。

　演奏会の問い合わせはなかむら珈琲店＝０９７７（２３）１２７２。

【写真】（左）ジャスストリート会場のなかむら珈琲店
　　　　 （中）古谷光広さん　（右）大迫明さん

＝2012/05/25付 西日本新聞朝刊＝

「古湯の国道 歩きやすく」住民がアイデア

http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/saga/news/20120524-OYT8T01220.htm

　佐賀市富士町古湯地区の住民が、国道３２３号バイパスの開通を今秋に控え、古湯温泉街付近を貫く現在の国道３２３号の改善策について、議論を重ねている。これまでの話し合いで、歩道を設けたり、街路樹を植えたりして、温泉客らが歩きやすい道路にする意見が出ている。今後、意見を集約して県や市などに要望していく方針。（佐々木浩人）

　県などによると、古湯地区の国道３２３号は片側１車線で歩道がなく、交通量は、２０１０年の調査で１日４６５６台（午前７時～午後７時）。バイパスは全長９・５キロで、一部で供用が始まっており、地区中心部から離れた地域を通っている。今秋に残る２・１キロが開通する予定。バイパスが全線開通すれば、今の国道の整備や管理は、県から市へ移管されるという。

　この機会に望ましい道路の姿を探ろうと、自治会が中心となり、昨年９月から勉強会を定期的に開いている。

　今月２２日に古湯公民館で開かれた５回目の勉強会では、地域づくりプロデューサーの砂田光紀さん（４８）（福岡市）が、自分で制作した国道一帯の１００分の１の模型（長さ約５メートル）を披露。「観光客が周遊できるように」といった参加者の意見を踏まえ、模型では、車の速度を抑えるために所々道幅を狭めたほか、街路樹をふんだんに植えて道路そばで歩行者が休むことができるようにした。

　出席者からは「国道だけでなく、周遊のための道も合わせて整備してはどうか」などの意見が出た。

　各地でまちづくりのアドバイスをしてきた砂田さんは「住民主体で道路のあり方を一から議論するのは意義がある」と評する。住民の間には、バイパス開通後は、現在の国道の交通量が８割減るとの見方もあり、自治会長の山口澄雄さん（６３）は「細かい点を早急に詰め、自治会の総意として要望を行政側に伝えたい」と話している。

【写真】模型を前にして意見を述べ合う住民ら

（2012年5月25日 読売新聞）